認知症になりやすい人の特徴と予防のヒント｜シンプレ訪問看護

「最近もの忘れが増えた気がする」「親の様子が少し変わってきた」——そんなときに気になるのが、認知症になりやすい人にはどんな特徴があるのかという点ではないでしょうか。認知症は年齢を重ねれば誰にでも起こりうる病気ですが、これまでの研究から、発症のしやすさに関わるいくつかの要因も分かってきています。

この記事では、認知症になりやすい人に関わるとされる要因を、年齢や遺伝といった変えられないものと、生活習慣や暮らし方といった見直せるものに分けて整理します。あわせて、早めに気づきたいサインや相談先、診断後に在宅生活を支える訪問看護の役割まで、やさしく解説します。

認知症になりやすい人とは

認知症になりやすい人という言葉を聞くと、「特別な体質の人だけがなる病気」という印象を持つ方もいるかもしれません。しかし実際には、認知症は誰にでも起こりうる病気だと考えられています。そのうえで、発症のしやすさに関わる要因がいくつか報告されており、それを知っておくことが、これからの暮らしを整えるヒントになります。

認知症は誰にでも起こりうる病気

厚生労働省が公表している推計では、2022年時点で認知症のある高齢者は約443万人、65歳以上の高齢者に占める割合は12.3％と報告されています。2025年には約472万人、12.9％になると見込まれており、高齢者のおよそ8人に1人が該当する計算になります。

認知症は、加齢とともに多くの人に関わる可能性がある病気です。「自分や家族だけが特別」という話ではなく、誰もが当事者にも介護する側にもなりうる、身近なものだと捉えておくと、必要以上に不安をふくらませずにすみます。

なりやすさを決める要因は一つではない

認知症になりやすい人の特徴は、一つの原因で決まるものではないと考えられています。年齢や性別、遺伝のように自分では変えられない要因と、血圧や血糖、聞こえや人とのつながりのように、見直す余地がある要因が重なり合って影響するとされています。

そのため、「この特徴があるから必ず発症する」「この習慣があれば絶対に防げる」といった単純な話ではありません。あくまで、なりやすさに関わる要素を一つずつ減らしていく、という考え方が現実的です。

認知症の前段階とされる軽度認知障害

もの忘れなどの症状はあるものの、日常生活は自立していて認知症とは診断されない状態は「軽度認知障害」と呼ばれ、認知症の前段階にあたる状態とされています。前述の調査では、2022年時点で高齢者の15.5％が該当すると推計されており、認知症と合わせるとおよそ28％にのぼります。

この段階で気づけると、体の状態を整えたり、生活の中で困っていることを早めに相談したりする時間が持てます。認知症になりやすい人の特徴を知ることは、この「気づきの入口」を広げることにもつながります。

認知症になりやすい人に関わる変えられない要因

認知症になりやすい人の要因のうち、年齢・性別・遺伝は、自分の努力で変えられるものではありません。だからこそ、正しく知っておくことが大切です。変えられない要因は、不安をあおる材料ではなく備えの目安として受け止めるのがよいでしょう。

年齢を重ねるほど有病率が上がる

認知症のもっとも大きな要因は年齢だとされています。国内の調査をもとにした年齢階級別の有病率では、65〜69歳では男性1.9％・女性2.4％ほどですが、85歳以上では半数前後という数字が示されています。5歳年齢が上がるごとに有病率がおおよそ倍になっていく傾向も報告されています。

つまり、長生きをすれば誰にとっても身近になる病気だということです。年齢そのものは変えられませんが、後述する生活習慣や暮らし方は、年齢を重ねてからでも整えていくことができます。

男女で異なる傾向

同じ年齢層で比べると、女性のほうが有病率がやや高い傾向があるといわれています。85歳以上では男性が約47％、女性が約59％と報告されており、女性のほうが長生きしやすいことや、閉経後のホルモンの変化などが関係しているのではないかと考えられています。

一方で、65歳未満で発症する若年性認知症については、男性のほうが多い傾向が示されています。性別による違いは「どちらが危険か」という話ではなく、年代によって注意したい点が変わる、という程度に捉えておくとよいでしょう。

遺伝で決まるわけではない

家族に認知症の人がいると、「自分も遺伝するのでは」と心配になる方は少なくありません。たしかに、アルツハイマー病の中には原因となる遺伝子の変異がはっきりしているタイプがありますが、こうした家族性のタイプは全体の1％に満たない稀なものとされています。

より多くの人に関わるのは、発症のしやすさに影響する「リスク遺伝子」と呼ばれるものです。よく知られているアポリポタンパクE遺伝子のε4型は、持っている数によって発症リスクが数倍程度高まると報告されていますが、持っていても発症しない人は多く、発症を決めるものではないと考えられています。

働く世代で発症する若年性認知症

65歳未満で発症する認知症は若年性認知症と呼ばれます。全国の推計では18〜64歳の人口10万人あたり50.9人、総数で約3.57万人とされ、平均の発症年齢は54.4歳と報告されています。仕事や子育ての真っただ中で発症することもあり、就労や収入の相談が必要になる点が高齢期とは異なります。

都道府県ごとに若年性認知症支援コーディネーターが配置され、相談窓口が設けられています。年齢が若いからと受診をためらう必要はなく、気になる変化があれば早めに相談できる先があると知っておくと安心です。

認知症になりやすい人に多い生活習慣病

認知症になりやすい人の要因として近年とくに注目されているのが、生活習慣病です。医学雑誌ランセットの常設委員会が2024年にまとめた報告では、見直す余地のある危険因子が14項目に整理され、社会全体では約45％の発症を減らしたり遅らせたりできる可能性があると推計されました。ただしこれは社会全体での理論上の目安であり、個人の将来を言い当てる数字ではありません。

高血圧との関わり

とくに中年期の高血圧は、認知症の危険因子の一つに数えられています。血圧が高い状態が続くと脳の細い血管に負担がかかり、脳血管性の変化につながりやすいと考えられているためです。

健診で血圧を指摘されたときに「年齢のせい」で済ませず、かかりつけの医師に相談して経過をみていくことが、脳を守る取り組みにもつながります。数値の目標は年齢や持病によって異なるため、自己判断で薬を調整せず、主治医の方針にそって続けることが大切です。

糖尿病との関わり

糖尿病も、認知症になりやすい要因の一つとして挙げられています。高血糖の状態が続くと血管が傷みやすくなることに加え、インスリンのはたらきの乱れが脳の変化に関わっているのではないかとも考えられています。

すでに治療を受けている方は、血糖のコントロールを続けること自体が備えになります。通院を中断しないことがいちばんの土台になりますので、飲み忘れや通院の負担が出てきたときは、早めに医療機関に相談してみてください。

コレステロールと肥満

2024年の報告では、中年期のLDLコレステロールの高さが新たに危険因子として追加されました。同じ報告の中では、聞こえの低下と並んで寄与が大きい因子と位置づけられています。中年期の肥満も、以前から危険因子の一つに数えられています。

脂質や体重は、食事の内容や運動習慣で変えていける部分があります。急に厳しい制限をするのではなく、揚げ物や菓子を少し減らす、魚や野菜を増やすといった無理のない範囲から始めるほうが続きやすいでしょう。

喫煙と飲みすぎ

喫煙と過度の飲酒も、見直す余地のある危険因子として挙げられています。飲酒については、純アルコールで週168gを超える量が目安として示されています。日本酒やビールに置き換えると、毎日のように飲む習慣がある方は当てはまりやすい量です。

禁煙については、認知症の面でも根拠が強いとまとめられています。長年の習慣を変えるのは簡単ではありませんので、禁煙外来や自治体の健康相談など、支えてくれる仕組みを使うという選択肢も検討してみてください。

認知症になりやすい人に見られる暮らしの傾向

認知症になりやすい人の要因は、検査の数値だけではありません。聞こえや見え方、人との関わり、気持ちの落ち込みといった日々の暮らしの中の要素も、危険因子として挙げられています。いずれも「気づいたときに手を打てる」ものばかりです。

聞こえにくさをそのままにしている

聞こえの低下は、14の危険因子の中でも寄与が大きいものの一つとされています。聞き取りにくさがあると会話がおっくうになり、人と話す機会そのものが減っていくことが背景にあるのではないかと考えられています。

「年のせいだから」と我慢せず、耳鼻科で聞こえの状態を確かめておくと安心です。補聴器を使うことについては根拠が強いとまとめられているため、必要に応じて専門医に相談してみてください。

見えにくさを放置している

2024年の報告では、治療されていない視力の問題も新たな危険因子として加えられました。見えにくい状態が続くと、外出や読書、人と会う機会が減りやすくなります。

白内障のように、治療によって見え方が改善する可能性のある病気もあります。定期的な眼科の受診は、転倒を防ぐという意味でも、暮らしを守る備えになります。

人と会う機会が少ない

社会的な孤立も、危険因子の一つに数えられています。会話や役割のある場が減ると、頭を使う機会も体を動かす機会も同時に減ってしまいます。退職や配偶者との死別、引っ越しをきっかけに、人と会う機会が急に減る方は少なくありません。

特別な活動でなくてもかまいません。近所の集まりや趣味の場、地域の通いの場など、週に一度でも人と話す予定があることが支えになります。地域包括支援センターに聞けば、近くの通いの場を教えてもらえます。

気分の落ち込みが続いている

気分の落ち込みが長く続く状態も、危険因子として挙げられています。うつの症状と認知症の初期の症状は見分けがつきにくいことがあり、治療で改善する場合もあるため、まずは相談してみることが大切です。

眠れない、食欲がわかない、好きだったことに興味がわかない——こうした変化が2週間以上続くようであれば、かかりつけ医や心療内科、精神科に相談してみてください。

運動不足と頭のけが

運動不足も、以前から危険因子に数えられています。歩く習慣は血圧や血糖の管理にもつながるため、いくつもの要因にまとめて働きかけられる点が利点です。無理のない範囲で、毎日少しずつ体を動かす時間をつくれるとよいでしょう。

あわせて、頭部のけがも危険因子の一つとされています。転倒による頭の打撲は高齢期に起こりやすいため、室内の段差や滑りやすい場所を見直しておくことも備えになります。頭を強く打ったあとに様子がおかしいときは、時間が経ってからでも受診してください。

認知症になりやすい人が知っておきたい早めのサイン

認知症になりやすい人の特徴を知ったうえで、次に役立つのが「早めのサイン」を知っておくことです。早く気づけるほど選べる手が増えるため、変化に気づいた段階で相談先につながっておくことが大切です。

年齢によるもの忘れとの違い

年齢によるもの忘れは、体験の一部を忘れるもので、ヒントがあれば思い出せることが多いといわれています。一方で認知症でみられるもの忘れは、体験そのものが抜け落ちてしまう点に違いがあるとされています。

また、もの忘れの自覚があるかどうかも目安の一つです。ただし、これらはあくまで一般的な傾向で、原因となる病気によって現れ方は異なります。自己判断で決めつけず、気になるときは受診につなげてください。

家族が気づきやすい変化

本人よりも周囲のほうが先に気づくことも多くあります。たとえば次のような変化が続くときは、一度立ち止まって様子をみておきたいところです。

ひとつ当てはまるからといって認知症とは限りません。体調不良や薬の影響、聞こえの低下が背景にあることもあります。気づいた変化はメモに残しておくと、受診のときに役立ちます。

気になったときの相談先

まずは、かかりつけ医に相談するのがもっとも身近な入口です。そのうえで、必要に応じてもの忘れ外来や、脳神経内科・精神科・老年科などの専門の医療機関を紹介してもらう流れが一般的です。

どこに相談してよいか分からないときは、お住まいの市区町村の地域包括支援センターが窓口になります。65歳未満の方の場合は、都道府県ごとの若年性認知症支援コーディネーターに相談することもできます。受診をためらうときこそ、まず相談だけしてみるという使い方で問題ありません。

認知症になりやすい人が今日から始められる備え

認知症になりやすい人の要因のうち、見直す余地があるものは、いつからでも手をつけられます。取り組めば発症を防げると言い切れるものではありませんが、危険因子を一つずつ減らしていくことに意味があると考えられています。ここでは、今日から始めやすいことを整理します。

中年期から体の状態を整える

血圧・血糖・脂質・体重は、健診で見える身近な指標です。とくに中年期からの管理が大切だとまとめられており、40代・50代のうちから数値の変化を追っておくと、あとの選択肢が広がります。

すでに指摘を受けている方は、新しいことを始めるより治療を続けることが第一です。通院や服薬が負担になってきたときは、その事情も含めて主治医に伝えてみてください。

耳と目のケアを後回しにしない

聞こえと見え方は、暮らしの質にも人との関わりにも直結します。聞こえにくさや見えにくさは、相談すれば手を打てることが多い領域です。補聴器やめがねの調整、白内障の治療など、専門医と相談できることは少なくありません。

「まだ大丈夫」と先送りにしがちな部分ですが、会話や外出のしやすさが変わると、その先の生活の広がり方も変わってきます。

人とのつながりと学びを保つ

人と会う機会を保つことは、それだけで気持ちの支えになります。地域の通いの場、趣味の教室、ボランティア、仕事を続けるという形もあります。教育年数の短さが危険因子に挙げられている背景には、頭を使い続けることの意味があるとも考えられています。

年齢を理由にあきらめる必要はありません。新しく学び直す、昔やっていたことを再開するなど、続けやすい形を選ぶことが大切です。

不安なときこそ受診につなげる

生活の工夫は、あくまで治療や受診を補う位置づけです。工夫を重ねても認知症を確実に防げるわけではなく、変化が出てきたときに医療につながれるかどうかが、その後の暮らしを大きく左右します。

気になる症状があるときは、生活改善だけで様子をみようとせず、かかりつけ医や地域包括支援センターに相談してください。診断がついたあとも、在宅での暮らしを支える仕組みは用意されています。

認知症の在宅生活を支える訪問看護

認知症になりやすい人の特徴を調べる方の多くは、その先の「もし診断されたらどうなるのか」という不安も抱えています。診断がついたあとも住み慣れた家で暮らし続けられるよう、医療と介護の両面から支える仕組みが整えられています。その一つが訪問看護です。

訪問看護師が自宅でできること

訪問看護では、看護師などの専門職が自宅を訪問し、血圧や食事、睡眠といった体調の観察、持病の管理、薬の飲み方の確認、皮膚や排せつの状態のケアなどを行います。認知症のある方では、生活リズムの乱れや体調の変化が症状に影響することがあるため、日々の様子を継続してみていくことに意味があります。

なお、医療的な判断や治療方針を決めるのは主治医です。訪問看護は主治医の訪問看護指示書にもとづいて行われ、看護師は観察した内容を主治医へ報告し、相談しながら支援を組み立てていきます。

介護をする家族の相談相手になる

認知症の在宅生活では、介助の方法や声のかけ方、使える制度など、家族が判断に迷う場面が増えていきます。訪問看護では、これまでのやり方を一緒に確認しながら、負担の少ない方法を相談していきます。

掃除や買い物、日常的な移動の介助といった生活面の支援は訪問介護（ヘルパー）の役割になります。どのサービスをどう組み合わせるかは、ケアマネジャーが中心となって整理してくれますので、抱え込まずに相談してみてください。

介護保険と医療保険の使い分け

認知症の訪問看護は、原則として介護保険の給付になります。65歳以上で要介護認定を受けている方は介護保険から利用し、40〜64歳の方も「初老期における認知症」として認定を受けられれば、介護保険の対象になります。要介護認定がない方や40歳未満の方は、医療保険での利用となります。

介護保険で利用する場合、自己負担は所得に応じて1〜3割で、要介護度ごとの支給限度額の範囲内でほかのサービスと組み合わせて使います。負担が重くなったときは高額介護サービス費という仕組みもあります。費用の見通しはケアマネジャーが整理してくれますので、心配な点は遠慮なく伝えてください。なお、本記事は2026年8月時点の制度をもとにしています。最新の内容は各窓口でご確認ください。

訪問看護の始め方と相談先

訪問看護を利用するには、主治医の訪問看護指示書が必要です。すでに介護保険を使っている方はケアマネジャーへ、これからの方は市区町村の窓口や地域包括支援センターへ相談すると、要介護認定の申請から流れを案内してもらえます。入院中であれば、病院の医療ソーシャルワーカーが退院後の準備を一緒に進めてくれます。

訪問の回数や時間は、心身の状態や希望をふまえて相談のうえ決まります。多くの訪問看護ステーションが24時間の連絡体制を届け出ていますが、利用できる範囲は事業所ごとに異なるため、契約前に確認しておくと安心です。

認知症の在宅療養を支えるシンプレ訪問看護ステーション

認知症になりやすい人の特徴を知り、備えを整えたとしても、実際に症状が出てきたときには「これから家でやっていけるだろうか」という不安が出てくるものです。シンプレ訪問看護ステーションでは、ご本人とご家族の暮らしに寄り添いながら在宅生活を支えています。

シンプレ訪問看護ステーションの特徴

シンプレ訪問看護ステーションでは、看護師や作業療法士などの専門職がご自宅を訪問し、体調の観察、持病や服薬の管理、生活リズムを整える支援を行っています。認知症のある方では、不安や落ち着かなさ、昼夜の逆転といった変化が出てくることもありますが、精神面の不調にも慣れたスタッフが主治医と連携しながら関わります。

認知症のある方の在宅生活では、体調の変化が生活のしづらさとして表れることも少なくありません。脱水や便秘、痛み、薬の影響などが背景にあることもあるため、いつもと違う様子に気づいたときには、その変化を主治医やケアマネジャーへ橋渡しし、必要な対応につなげていきます。

訪問では、ご本人のペースを大切にしています。できていることを取り上げてしまわないよう、これまでの暮らし方をうかがいながら、必要なところを一緒に補っていくという姿勢で関わります。介護をされるご家族の困りごとについても、介助の方法や使える制度の相談を含めてお受けしています。

シンプレ訪問看護ステーションの対応エリア

シンプレ訪問看護ステーションの対応地域はおもに上記が中心で、訪問活動をおこなっています。該当エリアにお住まいの方はぜひご検討ください。

また上記以外のエリアにお住まいでも、対応できる場合がございますので、一度当社スタッフへご相談ください。

サービス内容を詳しく聞きたい、スケジュールの相談なども承っております。電話やメールなどで相談を受け付けていますので、お気軽にご連絡ください。

訪問の頻度は週1〜3回が目安で、状態によっては回数を増やして対応することもあります。1回の訪問時間は30〜90分ほどで、土曜・祝日のご相談も承っています。ご本人だけでなく、介護をされるご家族からのご相談にも対応していますので、ご希望があればお気軽にお知らせください。

※お受けできる内容は、時期・対応エリア・ご本人の状態によって異なり、医療的に重いケースなど一部対応できない場合もあります。まずはお問い合わせから対応可否をご確認ください。

ご相談の問い合わせはこちら▼

認知症になりやすい人の特徴を知り自分らしい暮らしを続けていくために

認知症になりやすい人の特徴には、年齢・性別・遺伝といった変えられない要因と、血圧や血糖、脂質、喫煙、飲酒、聞こえ、見え方、人とのつながり、気分の落ち込み、運動、頭のけがといった見直せる要因があります。後者を一つずつ整えていくことに意味があると考えられており、始めるのに遅すぎるということはありません。

一方で、どれだけ気をつけていても認知症になることはあります。だからこそ、早めのサインを知っておくこと、相談できる先を知っておくことが、同じくらい大切な備えになります。かかりつけ医、地域包括支援センター、若年性認知症支援コーディネーターなど、入口はいくつもあります。

そして診断がついたあとも、住み慣れた家での暮らしを続けていくための支えは用意されています。訪問看護もその一つで、体調の管理から家族の相談まで、暮らしに寄り添いながら関わります。シンプレ訪問看護ステーションでは、ご本人とご家族が少しでも安心して過ごせるよう、ご相談をお待ちしています。

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※本記事は執筆時点の一般的な情報をまとめたものです。制度の内容や保険のあつかいは年度の改定・地域・ご本人の状態により異なる場合があります。また、シンプレ訪問看護ステーションがお受けできる内容は、時期・対応エリア・ご本人の状態によって異なり、医療的に重いケースなど一部対応できない場合もあります。ご利用を検討される際は、お問い合わせから対応可否をご確認ください。参考：厚生労働省「認知症及び軽度認知障害の有病率調査並びに将来推計に関する研究」（九州大学 二宮利治教授）、東京都健康長寿医療センター「わが国の若年性認知症の有病率と有病者数」、ランセット常設委員会「認知症予防、介入、ケア：2024年報告」、国立長寿医療研究センター。最新・正確な内容は各窓口でご確認ください。