若年性認知症の症状・原因と使える制度｜シンプレ訪問看護

「まだ50代なのに、もの忘れが増えた気がする」「夫の仕事のミスが続いていて心配」——そんな不安から検索された方も多いのではないでしょうか。若年性認知症は65歳未満で発症する認知症の総称で、働きざかりの世代に起こります。

高齢の方の認知症と違い、仕事や収入、子どもの学費、住宅ローンなど、暮らしの土台に関わる心配が一度に押し寄せます。ただ、若年性認知症には世代に合わせた相談窓口や制度が用意されていて、一人で抱え込まなくて大丈夫です。

この記事では、若年性認知症の症状や原因、高齢の方の認知症との違い、受診と相談先、仕事とお金の支え、そして自宅での生活を支える訪問看護の役割まで、順を追って整理します。

若年性認知症とは

若年性認知症とは、18歳から64歳までの間に発症した認知症をまとめて呼ぶ言葉です。「若年性認知症」という独立した病名があるわけではなく、発症した年齢で区分した呼び方だとされています。そのため、原因となっている病気は人によって異なります。

18歳から64歳で発症する認知症の総称

認知症は、脳の病気やけがによって記憶・判断・段取りといった働きが低下し、仕事や生活に支障が出ている状態を指します。この状態が65歳より前に始まった場合を若年性認知症と呼びます。18歳から39歳で発症するケースもありますが、実際には40代・50代での発症が中心といわれています。年齢で線を引いているだけなので、脳で起きている変化そのものは高齢の方の認知症と共通する部分が多いとされています。違いが大きいのは病気の中身ではなく、仕事や子育ての最中に発症するという「暮らしの状況」の方です。

どのくらいの人がいるのか

2017年度から2019年度に行われた全国調査では、若年性認知症の有病率は18歳から64歳の人口10万人あたり50.9人、人数にすると全国で約3.57万人と推計されています。最初に症状に気づいた平均年齢は54.4歳で、50歳より前に発症した人も約3割を占めていました。高齢の方の認知症と比べれば人数は少ない一方で、決してまれな病気ではないと考えられています。

気づかれにくく診断まで時間がかかりやすい

働き世代は「疲れ」「ストレス」「更年期の不調」で説明がついてしまう場面が多く、本人も周囲も認知症を思い浮かべにくいといわれています。職場では「以前より確認が増えた」「同じ質問が多い」といった変化として表れることがありますが、評価や人間関係の問題として受け止められ、受診が遅れることも少なくありません。気になる変化が数か月続くようであれば、早めに医療機関へ相談することが、その後の暮らしの組み立てにつながります。

若年性認知症の主な症状

若年性認知症の症状は「もの忘れ」だけではありません。段取りが立てにくい、言葉が出にくい、意欲がわかないなど、原因となる病気によって最初に目立つ変化が違うといわれています。ここでは、家庭と職場のそれぞれで気づかれやすい変化を整理します。

初期にあらわれやすい変化

予定を忘れる、同じことを何度も聞く、買い物で同じものを買ってくる、といった記憶の変化はよく知られています。加えて、料理の手順が組み立てにくくなる、いつもの道で迷う、金銭の管理があいまいになるなど、段取りや空間の把握に関する変化が先に出ることもあります。気分の落ち込みや不安、以前は好きだった趣味への関心の低下として表れる場合もあり、うつ状態と見分けがつきにくいことがあるとされています。

仕事の場面であらわれるサイン

働いている世代では、職場でのつまずきが最初のサインになることがあります。よくあるのは、複数の作業を並行して進めるのが難しくなる、手順の一部が抜ける、書類の記入ミスや確認漏れが増える、会議の内容を思い出せない、といった変化です。本人も「自分がおかしい」と感じながら人に言えず、残業や持ち帰りで何とか埋め合わせていることがあります。周囲が気づいたときは、能力や意欲の問題として指摘する前に、体調の相談として声をかける形が本人の負担を減らします。

原因となる病気によって出方が異なる

アルツハイマー型では記憶の変化から始まることが多いとされますが、前頭側頭型では、身だしなみへの関心が薄れる、同じ行動を繰り返す、思ったことをそのまま口にするなど、性格や振る舞いの変化が先に目立つといわれています。血管性では、脳梗塞などの発作をきっかけに段階的に変化する、日や時間帯によって調子の差が大きい、といった特徴が挙げられます。症状の出方には幅があるため、「もの忘れがないから認知症ではない」とは判断せず、気になる変化は医師に伝えることが大切です。

若年性認知症の原因となる病気

若年性認知症は発症年齢による区分なので、背景にある病気はさまざまです。全国調査では、アルツハイマー型認知症が52.6％と最も多いと報告されており、血管性認知症17.1％、前頭側頭型認知症9.4％、頭部外傷による認知症4.2％、レビー小体型認知症・パーキンソン病による認知症4.1％、アルコール関連障害による認知症2.8％が続くとされています。

アルツハイマー型認知症

脳内にたんぱく質が蓄積し、神経細胞の働きが少しずつ低下していくと考えられている病気です。若年性でも最も多く、記憶の変化から始まり、年単位でゆるやかに進むことが多いといわれています。若い年代では、道具の使い方が分かりにくくなる、空間の把握が難しくなるなど、記憶以外の変化が目立つ場合もあるとされています。

血管性認知症

脳梗塞や脳出血によって脳の血流が損なわれ、その部位の働きが低下することで起こるとされています。高齢の方の認知症と比べ、若年性では血管性の割合が高い傾向があるといわれており、高血圧・糖尿病・脂質異常症・喫煙などの生活習慣病との関わりが指摘されています。できることとできないことの差がはっきりしやすいのも特徴とされ、麻痺や言葉の障害を伴うこともあります。

前頭側頭型認知症

前頭葉や側頭葉が萎縮していく病気で、40代から60代での発症が比較的多いといわれています。もの忘れよりも、行動の変化や言葉の障害が先に現れることが多いとされ、周囲からは「性格が変わった」と受け取られやすい病気です。そのため職場でのトラブルが先に表面化することもあり、診断がつくまで本人も家族もつらい時期を過ごすことがあります。

頭部外傷やアルコールによるもの

交通事故やスポーツによる頭部外傷の後遺症、長年の多量飲酒に関連する脳の変化も、若年性認知症の原因として挙げられています。アルコール関連では、飲酒量を減らす治療や栄養状態の改善によって症状の一部が変わることもあるとされています。原因によって治療や生活の組み立てが変わるため、まずはどの病気によるものかを医療機関で確かめることが出発点になります。

若年性認知症と高齢者の認知症との違い

病気そのものは同じでも、若年性認知症では暮らしへの影響が大きく異なります。働いている、子育て中である、住宅ローンが残っている——そうした働き世代ならではの事情が重なるため、医療だけでなく仕事やお金の相談が同時に必要になります。

仕事や収入への影響が大きい

高齢の方の認知症では退職後の生活が中心になりますが、若年性認知症では仕事を続けられるかどうかが最初の大きな課題になります。診断後すぐに退職を選ぶ方もいますが、業務内容の調整や配置転換で働き続けられる場合もあります。収入が減れば家計に直結するため、退職を決める前に、傷病手当金や障害年金といった制度も含めて相談してみることをおすすめします。

子育てや親の介護と重なりやすい

40代・50代は、子どもの進学と親の介護が同時に重なりやすい年代です。配偶者が仕事と家庭の両方を一手に引き受け、相談する時間すら取れない状態になることもあります。子どもが学生であれば、進学や就職への影響を心配して家族が事実を伝えられずにいることもあります。家族だけで抱えるのではなく、早い段階から相談先とつながっておくことが、その後の負担を軽くします。

使える制度やサービスの入り口が違う

介護保険は原則65歳以上が対象ですが、「初老期における認知症」は特定疾病にあたるため、40歳から64歳でも要介護認定を受ければ利用できます。一方、40歳未満の方は介護保険の対象外となり、医療保険や障害福祉サービスが中心になります。デイサービスなどの通いの場も高齢の方向けの内容が多く、年代が合わずに戸惑うことがあります。近年は若い世代向けの居場所づくりも進んでおり、地域にどんな選択肢があるかは、後述する相談窓口で確認できます。医療についても、高齢の方であればかかりつけ医から流れができやすいのに対し、働き世代では日ごろ受診の習慣がなく、どこへ行けばよいか分からないまま時間が過ぎてしまうことがあります。若年性認知症では、医療・介護・仕事・お金の相談先を早い段階でそろえておくことが、その後の選択肢を広げます。

若年性認知症が疑われるときの受診と相談先

若年性認知症が心配なとき、どこへ行けばよいのか分からないという声はとても多く聞かれます。受診先と相談先は別で、医療機関で診断を受けながら、暮らしの相談は専門の窓口に持ち込む、という二本立てで考えると動きやすくなります。

まず受診したい診療科

一般的な入り口は、もの忘れ外来・脳神経内科・精神科・心療内科です。地域には認知症疾患医療センターという専門の医療機関が指定されており、診断から相談まで一体で対応しています。どこに行けばよいか迷うときは、かかりつけ医に相談して紹介してもらう方法もあります。本人が受診をためらう場合は、健康診断の再検査や、血圧・睡眠など別の心配ごとを入り口にする形が受け入れられやすいことがあります。

診断のために行われる検査

診断では、これまでの経過を聞き取る問診に加え、記憶や注意の働きを調べる神経心理検査、脳の萎縮や梗塞を確認するMRI・CT、血液検査などが行われます。必要に応じて脳の血流をみる検査が追加されることもあります。家族からの情報は診断の大切な材料になるため、いつからどんな変化があったかをメモにまとめて持参すると、限られた診察時間を有効に使えます。

症状が似ている病気もあるため早めに専門医へ

もの忘れや意欲の低下は、うつ病、甲状腺の働きの低下、ビタミンの不足、薬の影響、正常圧水頭症などでも起こるとされています。これらの中には治療によって症状がやわらぐものもあるといわれており、原因を確かめる意味でも受診には価値があります。自己判断で様子を見続けるより、専門の医師に相談することが大切です。

診断の前後に頼れる窓口

暮らしの相談は、次のような窓口で受け付けています。医療・介護・仕事・お金と分野が広いため、まとめて相談できる先を早めに知っておくと安心です。

どの制度が使えるか、どこから手続きするかは、こうした窓口が状況に合わせて整理してくれます。制度の内容は年度によって変わることがあるため、最新の取り扱いは各窓口でご確認ください。

若年性認知症の治療とリハビリ

若年性認知症の治療は、原因となる病気によって組み立てが変わります。薬で進行の速度に働きかける方法と、生活を整えて本人が力を発揮しやすくする関わりを組み合わせるのが基本的な考え方とされています。どの治療を行うかを判断・指示するのは主治医です。

薬による治療

アルツハイマー型では、症状の進行にはたらきかける薬が使われることがあります。近年は病気の原因物質に作用するタイプの薬も登場していますが、対象となる病期や検査の条件が定められており、誰もが使えるわけではありません。血管性が背景にある場合は、高血圧や糖尿病の管理、再発予防の治療が中心になります。不安や不眠、興奮などが強いときには、それぞれに応じた薬が検討されることもあります。使える薬や適応は改定されることがあるため、最新の内容は主治医にご確認ください。

暮らしを整えるかかわり

薬と同じくらい大切にされているのが、日々の暮らしの工夫です。起床・食事・活動・就寝のリズムを整える、予定や持ち物を目に見える場所に書き出す、探し物が増える物の置き場所を決める、といった調整で、混乱が起きにくい環境をつくることができます。できないことを数えるより、できることを続けるという視点が、本人の自信と生活の張りにつながります。ただし、こうした工夫は治療を補う位置づけであり、症状の進行そのものを止めるものではありません。

本人の力を活かせる活動や居場所

働き世代の方にとって、役割があることは大きな支えになります。地域には、若年性認知症の方が参加しやすい通いの場や本人同士が語り合う集まり、農作業や軽作業などの活動、障害福祉の就労支援を利用した働き方など、選べる場が少しずつ増えています。どんな活動が身近にあるかは、若年性認知症支援コーディネーターや地域包括支援センターが把握しています。リハビリ職による自宅での関わりも、生活動作を保つ支えになります。

若年性認知症と仕事やお金の支え

若年性認知症でいちばん切実な心配は、収入と生活費ではないでしょうか。実際には、働き方の調整と公的な支えを組み合わせることで、家計への影響をやわらげられる場合があります。以下は2026年8月時点の制度をもとにした一般的な内容です。要件や金額は個々の状況で異なるため、最新は各窓口でご確認ください。

働き方について職場と相談する

診断が出るとすぐに退職を考えてしまいがちですが、先に退職すると使えなくなる制度もあります。まずは産業医や人事担当、上司に体調を共有し、業務内容の変更、勤務時間の調整、休職の可否を確認してみてください。ハローワークの障害者雇用の窓口や、障害者就業・生活支援センターも相談先になります。若年性認知症支援コーディネーターは、こうした就労の相談も含めてまとめて受け付けています。

休職中の暮らしを支える傷病手当金

会社の健康保険に加入している方が病気で仕事を休み、給与が受けられないときには、傷病手当金という現金給付があります。おおむね給与の3分の2程度が、通算で1年6か月を限度に支給される仕組みです。国民健康保険には原則ありませんので、加入している保険の種類によって扱いが変わります。申請には医師の証明が必要で、勤務先の担当部署や加入している健康保険が手続きの窓口になります。

障害年金と自立支援医療

障害年金は、病気によって生活や仕事に支障が出たときに受け取れる年金で、原則として初診日からおおむね1年6か月後が請求できる時期とされています。初診日に加入していた制度によって障害基礎年金か障害厚生年金かが分かれるため、年金事務所や市区町村の年金窓口への確認が必要です。あわせて、通院医療費の自己負担を軽くする自立支援医療（精神通院医療）や、税の控除や各種割引につながる精神障害者保健福祉手帳も検討できます。手帳は初診日から6か月経過後に申請できるとされています。

年齢によっては介護保険も使える

40歳から64歳の方は介護保険の第2号被保険者にあたり、「初老期における認知症」は特定疾病に含まれます。そのため、要介護認定を受ければ介護保険が利用できます。訪問看護、訪問介護、デイサービス、福祉用具などが対象で、担当のケアマネジャーが全体の組み立てを引き受けてくれます。40歳未満の方は介護保険の対象外となるため、医療保険での訪問看護や、障害福祉サービスの利用が中心になります。

若年性認知症を支える訪問看護

診断のあとも、多くの方が自宅での生活を続けます。とはいえ、家族だけで体調の変化を見守り続けるのは負担が大きいものです。訪問看護は、主治医の指示書にもとづいて看護師などが自宅を訪問し、若年性認知症の方の体調と暮らしを定期的に確認するサービスです。

訪問看護でできること

訪問時には、血圧や体温などの健康状態の確認、持病の管理、飲み忘れや飲み過ぎが起きていないかの服薬の確認、睡眠や食事の様子の把握などを行います。気になる変化があれば主治医へ報告し相談します。看護師が治療方針や薬を決めるのではなく、日々の様子を医師に伝えて判断の材料をそろえる立場です。リハビリ職が訪問し、生活動作を保つための関わりを行う場合もあります。

暮らしのリズムを一緒に整える

訪問では、これまでご本人と家族が続けてきたやり方をうかがうところから始まります。すでにうまくいっている工夫はそのまま活かし、混乱が起きやすい場面だけを一緒に見直していきます。カレンダーやメモの使い方、薬の管理方法、日中の過ごし方など、小さな調整の積み重ねで負担が減ることは少なくありません。なお、掃除や買い物といった生活援助や、日常的な外出の付き添いは訪問介護（ヘルパー）の役割になります。医療面は訪問看護、暮らしの手助けは訪問介護、と分担する形が一般的です。

家族の不安や困りごとを相談できる

家族への相談支援も訪問看護の役割のひとつです。「同じ話が続くときどう返せばいいのか」「受診を嫌がるときはどうするか」「介助の仕方が分からない」といった困りごとを、その場で一緒に考えることができます。使える制度やサービスについても、ケアマネジャーやMSWへ橋渡しします。定期的に第三者が家に入ることで、家族が気持ちを言葉にできる場が生まれる、という面もあります。

医療保険と介護保険のどちらで使うか

訪問看護は、どちらの保険を使うかで回数や自己負担の考え方が変わります。40歳から64歳の方で要介護認定を受けていれば介護保険が基本となり、ケアマネジャーが作るケアプランに組み込まれます。40歳未満の方や要介護認定を受けていない方は医療保険での利用となり、医療保険では原則1日1回・週3日までが目安です。病状が急に悪くなったときには、主治医が特別訪問看護指示書を出すことで一定期間の頻回な訪問ができる仕組みもあります。実際の回数は状態と相談で決まりますので、判断に迷うときは主治医や訪問看護ステーション、ケアマネジャーにご相談ください。

また、多くの訪問看護ステーションが24時間対応の体制を届け出ていますが、利用できるかどうかはステーションによって異なります。契約前に確認しておくと安心です。

若年性認知症の在宅療養を支えるシンプレ訪問看護ステーション

若年性認知症では、体調の変化と暮らしの立て直しが同時に進みます。シンプレ訪問看護ステーションでは、看護師や作業療法士などの専門職がご自宅にうかがい、ご本人のペースを大切にした在宅療養の支えをご提供しています。

シンプレ訪問看護ステーションの特徴

シンプレ訪問看護ステーションは、うつ病や統合失調症などの精神疾患に加え、認知症の方への支援も行っています。訪問では、健康状態の観察、服薬の確認、生活リズムの調整、ご家族からの相談対応などを、主治医と連携しながら進めます。若年性認知症の場合、仕事や家計の心配、お子さんのことなど、医療の枠に収まらない悩みが重なります。そうしたときは、ケアマネジャーや行政の窓口へおつなぎし、必要な支援に届くようお手伝いします。担当スタッフが継続して訪問しますので、少しずつ関係を築きながらご相談いただけます。

シンプレ訪問看護ステーションの対応エリア

シンプレ訪問看護ステーションの対応地域はおもに上記が中心で、訪問活動をおこなっています。該当エリアにお住まいの方はぜひご検討ください。

また上記以外のエリアにお住まいでも、対応できる場合がございますので、一度当社スタッフへご相談ください。

サービス内容を詳しく聞きたい、スケジュールの相談なども承っております。電話やメールなどで相談を受け付けていますので、お気軽にご連絡ください。

訪問の回数は週1回から3回程度が目安で、状態によってはより多く訪問できる場合もあります。1回の訪問はおおむね30分から90分で、土曜・祝日のご相談も承っています。ご本人だけでなく、ご家族からのご相談にも対応していますので、「本人が受診を嫌がる」「関わり方が分からない」といった段階でもお声がけください。

※お受けできる内容は、時期・対応エリア・ご本人の状態によって異なり、医療的に重いケースなど一部対応できない場合もあります。まずはお問い合わせから対応可否をご確認ください。

ご相談の問い合わせはこちら▼

若年性認知症と向き合うために知っておきたいことのまとめ

若年性認知症は65歳未満で発症する認知症の総称で、全国で約3.57万人と推計されています。症状はもの忘れだけでなく、段取りの難しさや行動の変化としてあらわれることもあり、原因となる病気はアルツハイマー型を中心にさまざまです。まずは、もの忘れ外来や脳神経内科などで原因を確かめることが出発点になります。

働き世代であることから、仕事と収入の心配が同時に押し寄せますが、傷病手当金や障害年金、自立支援医療、精神障害者保健福祉手帳、そして40歳以上であれば介護保険と、支えとなる制度が用意されています。どれが使えるかを一人で調べ切る必要はありません。若年性認知症支援コーディネーターや地域包括支援センター、医療ソーシャルワーカーが、状況に合わせて整理してくれます。

自宅での療養では、訪問看護が体調の見守りと暮らしの調整、ご家族の相談を担います。制度の内容や保険の扱いは年度や地域によって変わることがありますので、最新の情報は主治医や各窓口でご確認ください。ご自宅での支えについて迷われている方は、シンプレ訪問看護ステーションまでお気軽にご相談ください。

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※本記事は2026年8月時点の一般的な情報をまとめたものです。制度の内容や保険のあつかいは年度の改定・地域・ご本人の状態により異なる場合があります。また、シンプレ訪問看護ステーションがお受けできる内容は、時期・対応エリア・ご本人の状態によって異なり、医療的に重いケースなど一部対応できない場合もあります。ご利用を検討される際は、お問い合わせから対応可否をご確認ください。参考：東京都健康長寿医療センター研究所「わが国の若年性認知症の有病率と有病者数」、認知症介護情報ネットワーク（DCnet）、若年性認知症コールセンター、厚生労働省、日本年金機構、全国健康保険協会。最新・正確な内容は各窓口でご確認ください。